コロナ活動自粛は人殺しだ！ 週刊新潮 反自粛の叫び

爆笑問題の太田光がテレビ番組で「本当に日本で医療崩壊が起きるのか？」との疑問を口にした。
これは多くの日本人の思いと重なる。

一貫して活動自粛に反対の立場を貫く週刊新潮は、この疑問に対し医療崩壊など起きないと断言している。

議論の前提として、医者は病気を治すことが専門で疫学の知識は持ち合わせていない。

にも関わらず、医師会の発言に振り回され、再度、緊急事態宣言を出す可能性まで日本は追い込まれている。

そしてその意味の無い自粛の尻ぬぐいをさせられているのが飲食店である。

いったい何軒の店が潰れたのか。
何人の人が自殺に追い込まれたのか。
この肝心な情報が報道されることは、ほとんどない。

日々報道されるのは「検査陽性者」数。
これを「感染者数」と偽り、世間にまき散らす。

しかも、週刊新潮の記事によると、ここ最近は、どんどんと死亡率が下がっているという。

こういった現実があるにも関わらず、何故、医師会は医療崩壊などという大げさなことを発表するのか。

これは新型コロナウィルスが指定感染症の２類相当に指定され、しかも実質的には１類に匹敵する扱いを受けているため。

指定感染症は５段階に分かれており、新型コロナは致死率 50～90％のエボラと同じ扱いになっている。
そのため、受け入れる病院がエボラ並みの対策を強いられ、受け入れを拒否せざるを得ない現状がある。

ところが新型コロナの日本での死者数はインフルエンザによる死者数を大きく下回っている。

つまり、新型コロナをインフルエンザと同様に５類に下げれば、医療崩壊など絶対起こりえない。

それができないのは、マスコミによる連日の「コロナ怖い」の報道が世論を作り上げているから。
こうしてマスコミと医師会による公開殺人（完全犯罪）が今日も続く。

週刊新潮は次のように記事を結ぶ。

「不安を煽るメディアによって世論が作られ、専門家がそれに追従し、政府は主体性を失って唯々諾々とそれらに従う。そうするうちに社会や経済がどれほど傷んでしまったことか。政府は「青年将校」を文民統制し、国民に真実を伝え、政府自身もこの感染症の実態を見つめ直すことだ。それに勝る対策はあるまい。」